東京海上日動火災保険㈱が支援するマングローブ植林地のひとつ、タイ・ラノーン県。1月25〜30日、オイスカのその現場に、日本をはじめ米国本土やハワイ、台湾、カナダ、タイなどから同社のグループ関係者28名が集まり、植林をはじめ「子供の森」計画（以下、CFP）参加校の生徒らとの交流が行われました。
同社や、また住友化学グループ・住友化学労働組合など、企業のグローバル化に伴い、複数国からさまざまな国籍の参加者が集うツアーが増えてきています。言葉の問題や日程の調整が複雑になるなど苦労もありますが、プロジェクトの意義を知り広く共有するよい機会となっています。また、それぞれの国の取り組みや問題について情報を交換する場面が見られるなど、タイでの活動から気付きを得て「自国でも試してみたい」といった声も聞かれました。

現地でサポートに当たった春日智実駐在代表は「植林ボランティア体験で何かを感じ取り、新たなアイデアを胸に国に戻る姿を見るのはうれしいこと。 ラノーンの小さな村から世界へ発信できることがあると感じている」との言葉を寄せています。これまでは日本とタイという双方向だった取り組みが、世界各国へと広がりました。参加者は現地での5年後の再会を約束し、ラノーンをあとにしました。