企業の支援を得て、パプアニューギニアの東ニューブリテン州で進められる「熱帯雨林保全プロジェクト」。2009年のスタートから7年、プロジェクトの対象地は4haあまりの原生林で、範囲も広く徒歩でのモニタリングには限界がありました。
そこで、今後は上空からの撮影を可能にするドローンを用い、住民たちが行っている有機農業の進捗確認や過度な焼畑の有無など、適切な管理を効率よく進めていくことになりました。6月にはパプアニューギニアからスタッフのレイモンが日本を訪れ、機器の購入および操作の研修を受けました。
空の上から見渡す広大な原生林は政府や周辺地域の住民へのアピールにも非常に効果的であり、保全活動のさらなる充実に寄与することが見込まれます。

※本プロジェクトはコスモ石油エコカード基金のほか、国連開発計画（UNDP）からの支援も得て実施されています。今回は、UNDPの支援金による来日・研修となりました。